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情報は命

コロナ禍で苦しむ中小企業を救うための持続化給付金の申請が2020年5月1日よりスタートしました。当初は「2週間を目安に支払う」と安倍首相も断言していました。

しかし5月1日の初日に手続きを申請したにも関わらず、1か月以上が経過しても持続化給付金が支払われないケースが報告されており問題視されていました。

その持続化給付金事業が2020年6月に入ってから大炎上しています。なんと・・・・持続化給付金の事務手続きを769憶円で受託した「サービスデザイン推進協議会」には実態がなく↓↓↓↓

ほとんどの事業は『電通』に再委託されていました↓↓↓↓

しかしテレビではほとんど持続化給付金事業の問題について報道していませんし、その扱いも限定的です。

あなたも『電通』が一部上場の大企業であることは知っているでしょう。

しかしなぜ・・・幽霊法人を隠れ蓑にしてまで政府が電通に仕事を発注するのでしょうか？

なぜ・・・電通に巨額の税金が流れており、しかもそのお金の使い方に疑義があるのにテレビも新聞もそのことを大きな問題にしないのでしょうか？

今回は、テレビも新聞も「絶対に報じない」電通が特別視されるカラクリを5分そこそこで理解できるようにまとめておきたいと思います。

スポンサーの元締め

テレビがスポンサーの圧力に弱いことは周知の事実でしょう。テレビ局に巨額のお金を支払ってくれるのは視聴者ではなく、あくまでも「スポンサー様」なのです。

スポンサー様の威光は絶大です。例えば・・・・・

東日本大震災

東日本大震災の時、枝野幸男官房長官（当時）や原子力安全・保安院や気象庁の役人が登場すると、記者たちは罵声とも言えるような口調で質問を繰り返していました。

しかし東京電力の幹部を前にした途端に記者たちは、どこぞの紳士・淑女に早変わりしてしまいました。罵声など一切なく、順序よく、冷静に、丁寧に質問を繰り返しました。この紳士・淑女による記者会見は数日間続きました。

なぜ？罵声をとばしていた記者が東京電力の幹部を前にしたとたんに大人しくなったのでしょうか？そう。。。「東京電力は、さまざまなメディアの大スポンサー様」だからです。

消えた年金問題

消えた年金問題で厚生労働省がメディアで槍玉に挙げられていた頃、メディアの大口スポンサーであるトヨタ自動車の奥田碩相談役（当時）はそうした状況に反発し、「報復してやろうか」と発言しました。

つまり「厚生労働省を批判するメディアからはスポンサーを降りる」と脅したわけです。結果、各メディアの年金問題叩きの勢いは衰えました。メディア自身の存在意義すら揺るがしかねないトヨタ自動車の実質的なトップの発言について、批判的なコメントを出したメディアもほとんどありませんでした。

消えた俳優

俳優の山本太郎さんは原発事故後、Twitterでこんな発言をしていました。

その後山本太郎氏はツイッター上で「反原発を唱えたら予定されていたドラマ出演を降ろされた」という趣旨の発言をし、所属事務所に迷惑がかかるとの理由で、13年所属した事務所との契約を解除しました。

そう。「スポンサー様」を攻撃する輩は、メディアにとっての「敵」であり、排除されて当然というのがスポンサーとメディア側の論理なのです。

とはいえメディアがスポンサーの顔色をうかがう理屈について理解できたとしても、「そういうことはどこの世界でもあるだろう？大したことないのでは？」と思ったかもしれません。確かに1社や2社のスポンサーとテレビ局がトラブルになったところで大した問題ではないかもしれません。

しかし仮に・・・・『スポンサーの意向』を『取りまとめる』ことのできる強大な権力を握る人たちが存在するとしたらどうでしょうか？そう。それが『電通』なのです。

電通批判はタブー

ドラマの視聴率が何%だったか？ということは、一般視聴者にとっても関心事になっています。

なぜならば大好きな俳優が出演しているドラマが視聴率によっては早期に打ち切られてしまうこともあり得るし、視聴率が低ければ、大好きな俳優の次の仕事もないかもしれないからです。

その視聴率を測定している会社はどこでしょうか？そう。「ビデオリサーチ」という会社です。視聴率に注目している人であれば、知らない人はいないでしょう。

しかしその「ビデオリサーチ」という会社の筆頭株主が『電通』であり、ビデオリサーチの社長は電通から出向した役員が就任していることはご存知ないかもしれません。

そう。視聴率というスポンサーとテレビ局にとって重要なモノサシは、利害関係者である広告代理店である『電通』が牛耳っておりしかも独占しているのです。ですから「視聴率」というモノサシが「中立」である保証もなければ、それを確かめる手段もないのです。

「視聴率」というモノサシ一つをとっても理解できるように、スポンサー様の意向を代弁する『電通』の権力は絶大であり、大手メディア関係者が逆らうことは「絶対」に許されません。電通に逆らえば干されてしまいます。

例えば「めざましテレビ」の政治評論のコーナーを長年担当していた森田実さんは、電通を批判した結果、大手メディアから完全に姿を消しました。

さようなら

森田実さんは、アメリカの保険業界が郵政民営化を実現するために「民営化は善、官営は悪」だと考えるようにするコーマーシャリングを『電通』に5,000億円で依頼し、その依頼は実行された。ということをリークしました。

郵政民営化が実施され、郵便局が「アフラック」（がん保険）の専属代理店と化している現状が、誰の目からみても明らかになった現在であれば（なぜ？郵便局は日本の保険会社の商品を販売しないの？）、「すべては計画されていたのだ」ということがわかるでしょうが、当時は森田実さんによるリークへの反響はすさまじいものがありました。

森田実さんは、マスコミ界で働く友人から電話でこういわれたそうです。

マスコミ界の友人から

森田さん、電通はマスコミ界の王様。巨大な独占体。絶対者だ。電通に睨まれたら、テレビ局もラジオ局も新聞社も、ましてや個人は、みんなつぶされる。だから、誰も電通批判はしない。批判したとたんに首がとぶ。社会から抹殺される。森田さん、あなたはこれでお仕舞いだ。電通を名指しで批判した者は、マスコミ界にはいられなくなる。電通は絶対者なんですよ。

さらにはこんな手紙が届いたそうです。

テレビ局の友人から

森田さんのマスコミにおける言論活動には、これまで政府・自民党側からきびしい批判があったが、テレビ局内にも少数だが良心的ジャーナリストはいる。彼らは森田さんのような反体制的な発言も報道したいと思っていた。しかし、森田さんは『虎の尾』を踏んでしまった。電通批判をしたらマスコミの世界では生きていけない。これから森田さんに出演を依頼するテレビ局はなくなるでしょう。残念ですが、さようなら。

電通と政治はズブズブ

ここまで読んだあなたは「メディアや電通がたとえ巨大な権力であったしても、ジャーナリズムは巨大な権力者である国家権力と戦うための必要悪なのでは？」と淡い期待を抱いたかもしれません。

しかしメディアや電通は国家権力と戦うどころか、国家権力の都合のいい情報をバラまくことを仕事としてやっており、しかも『もの凄い成果』を上げているのです。

そのことは2005年9月に行われた第44回衆議院議員総選挙での小泉純一郎率いる自由民主党が未曽有の圧勝劇を演じたことで明らかになりました。

小泉首相は国政のさまざまな問題を「郵政民営化」の是非に集約し、国民世論を誘導しました。「郵政民営化こそが構造改革の象徴だ！」と連呼しました。

しかしこのとき小泉首相は「なぜ？郵政民営化が構造改革の象徴になるのか？」については一切述べていません。ひたらすら「郵政民営化」という言葉を呪文のように唱え続けて、テレビはそれを流し続けました。

郵政民営化が財政改革になんの影響を与えないことは、今の国家財政の状況を見れば明らかです。そもそも郵便事業は独立採算であり、最初から税金など投入されていなかったのですから、その事業を民営化したところで、財政が良くなるはずもありません。

なぜ？少し冷静になって考えてみればわかるような初歩的な「嘘」を国民は信じてしまったのでしょうか？？

このとき小泉首相率いる自由民主党は、スリード社という広報のコンサルティング会社を使って、国民を洗脳するための巧みなマーケティング戦略を練りました。

そしてスリード社はB層（具体的なことはよくわからないが、小泉首相のキャラクターや閣僚を支持する主婦層、若年層、高齢者層）に絞ってキャンペーン活動をすることを提案し、その戦略に沿った報道がなされました。

結果、IQの低い小泉支持層に「郵政民営化賛成」を徹底的に洗脳することによって、自民党は膨大な票数を獲得することに成功したのです。（めでたしめでたし？？）

テレビは非中立

「電通」についていろいろと解説してきました。まだまだお伝えしたいことはたくさんあります。

例えば電通がテレビ広告や新聞広告だけでなく、ネット広告にも強い影響力を発揮していることとか、さも中立であるかのようにふるまっている時事通信や共同通信はもともと電通と一緒の会社であり、なおかつ電通の筆頭株主であることとか、電通の強い影響力を維持するためにあらゆる工夫（天下り人事やコネ採用）をしていることなど、解説したいことはまだまだあります。

しかしこのあたりで「電通」に関する解説はやめにしたいと思います。なぜならば、わたしが「電通」について取り上げた理由は電通を攻撃するためではなく、ただ単に『テレビは中立ではない』ということを知ってほしかったからです。

今でも日本には、テレビは「中立で」しかも報道されていることは「正しい」と無意識に思い込んでいる人がたくさんいます。ようするにテレビに対して無防備な人が多いのです。

テレビに無防備な人は、テレビに誘導されるがままに行動します。しかもテレビに誘導されている本人は「自分の意志で決断した」と固く信じてしまうのです。

情報は命

情報は命です。わたしたちは情報をもとに分析し判断を下します。裏を返せば、大衆に与える情報を操作すれば、情報を受け取る人の行動をある程度はコントロールできるということです。

実際に、ツイッターでつぶやかれている言葉を分析すれば特定の人物（例：オバマ大統領）対する好感度を数値化することができることが明らかになっています。裏を返せば「Twitterを操作すれば支持率を操作できる」ということです。

そしてドナルド・トランプ氏はアメリカ大統領選で実際にFacebook広告によって、意図的に選挙民の投票行動を変えたことが明らかになっています。

もしわたしたちが受け取る「情報」が「誰かの意図」によって仕掛けられたものなのに・・・・わたしたちがそのことに気づかなければ・・・・わたしたちは「誰かの意図」に沿って行動するでしょう。

問題は、テレビに対して無防備な状態では「誰かの意図」に沿った情報をブロックできないということです。

例えばつい先日、（この記事を書くために）お昼のワイドショーを観ていたのですが、東京都が「東京アラートを解除するんじゃないか？」というマジメなニュースをやっていました。

そしてその次の瞬間に、「ドミノピザのピザが1枚目から半額になる」という情報が「ニュース」として報道され、アナウンサーがそれについて楽しく語っていました。

わたしはその「ニュース」の3秒後にはドミノピザのホームページにログインし、1枚目から半額」のキャンペーンは2020年の6月15日（月）からスタートであることや、299円でトッピングが2倍になるキャンペーンもあることを知るのでした。

はい。ドミノピザに関する情報はニュースというよりはあきらかな「広告」です。テレビCMなんて今やほとんどの人が真剣に見ていません。だから番組中に「ニュース」を装ったCMを流すという卑怯な手法が平然とやられているのです。

それどころか番組自体がそのまま「宣伝」というような番組もたくさんあります。例えばコチラ↓↓↓↓

https://twitter.com/akindosushiroco/status/1271638424533913600

またマジメに報道番組をやってしまうと国家権力からの圧力に耐えきれないので、うるさいコメンテーターを排除した「報道番組なのかお笑い番組なのかどちらかわからない番組」が誕生しています。

あなたは普段、テレビからどのような情報を受け取っていますか？もしかして・・・テレビの情報が「中立」だとか「正しい」だとか無意識に信じてしまっていませんか？

コロナ増税

テレビや新聞の情報は世論をコントロールしています。

元財務官僚の高橋洋一氏によれば、財務省には「ホップ・ステップ・ジャンプ論」という考え方があったそうです。ホップとは「東日本大震災」、ステップとは「消費税8%」、ジャンプとは「消費税10%」のことを意味しています。

消費増税する理由は「社会保障費の財源にする」でしたが、消費増税分は法人減税の穴埋めに充てられただけでした。

しかしほとんどの日本人は「国の財政はヤバイ。消費増税もしょうがない。」と財務省がテレビや新聞を通じて垂れ流したプロパガンダをそっくりそのまま鵜呑みにし、御用学者たちによる「消費増税は正義」キャンペーンを信じました。その結果、国民は消費増税に反対するどころかむしろ消費増税を後押ししたのです。

東日本大震災の時も「復興特別所得税」という名目で、全国のサラリーマンからお金を徴収しました。みんな「東北のために」と思って受け入れたと思います。しかしそのお金は各省庁に配分され、例えば東北とはまったく関係のない別の都道府県の道路財源になっていたりしています。

そう。やっていることは昔から「むちゃくちゃ」なんです。しかしその「むちゃくちゃな行為」は国家・メディア・企業・メディアの固い結びつきによって覆い隠されています。

コロナ禍で定額給付金（1国民あたり10万円）や持続化給付金（法人最大200万円、個人事業主最大100万円）が配られました。

もしかしたら財務省は「国民に配ったお金はいずれ回収しないと、国家財政が破綻する」というもっともらしい嘘をメディアにより垂れ流し、消費税12%や消費税15%をも実現するかもしれません。

愚民化計画

政治学者や社会学者は現代を「ポスト・トゥルースの時代」と呼んでいます。「嘘か真実なんてどうでもいい」という時代のことです。

アメリカのドナルド・トランプ大統領は「ポスト・トゥルースの時代」の象徴ですが、日本の安倍晋三総理大臣も似たり寄ったりです。

「嘘も100回繰り返せば、支持者にとっては真実になる」ことを彼らは知っているのです。裏を返せば、わたしたちの考える真実とはその程度のものなのです。

だからこそわたしは・・・・「情報は命」だといっているのです。

健康に悪い食生活を続けていたら肥満になったり病気になります。同様に、「質の悪い情報」を頭にインプットし続けたら「バカ」になります。

バカになるペナルティーは、「搾取」され続けることだったり、「生活の質が低くなる」ことだったり、「不安や恐怖に怯える」ことだったりさまざまですが、あなたを『成功』や『幸福』といったものから遠ざけることだけは間違いないと思います。

そもそも今のテレビは小学5年生でも理解できるようにつくられています。『クイズ！あなたは小学5年生より賢いの？』なんて番組もありますよね。

大人が小学5年生のレベルに合わせていれば馬鹿になるのは当然です。このあたりの感覚はテレビばかりを視聴している人にはわからないと思いますが、海外のニュース番組や、Netflixのドキュメンタリー番組を視聴すれば一発でわかります。

Netflixのドキュメンタリー番組と、日本のドキュメンタリー番組の情報量を比較すれば、天と地ほども違います。日本のテレビ番組に慣れた人が海外の番組を視聴したらショックを受けるでしょう。

出演者はみんな早口で、画面も次から次に新しいものに変わります。まるで2倍速にしているかのようなスピード感に慣れないうちは頭が痛くなるはずです。

例えば前回「黒人差別」についてわたしが解説した内容を覚えていますか？その内容をベースにしてNHKの番組を視聴すれば、わたしが言わんとしていることがなんとなく理解できるはずです。

NHKが2020年6月7日に放送した90秒ほどの番組を視聴してみてください↓↓↓↓（動画が削除されている場合はご容赦ください。）

黒人の差別をむしろ助長するような番組の内容に、ジョセフ・M・ヤング 駐日米国臨時代理大使も苦言を呈していますが、NHKは「不快な思いをされた方にお詫びいたします。」とコメントしました。快不快の問題じゃないんですけどね。

NHKに受信料を支払ってまで「差別をむしろ助長」したり「アホになる」番組をおしつけられてしまう日本人は本当にかわいそうです。

どうしたら・・・・そこから抜け出せるのでしょうか？？

テレビをみなければいいんじゃないって？？そうですね。わたしは本当にそう思っていますが、「どうしてもテレビを観たい！！」という方のために、最後に一つだけアドバイスをしておきましょう。

ボケとツッコみ

昔のテレビには「テロップ」などありませんでした。もともとは視聴者の理解を助けるためのテロップでしたが、今では「無音でもテレビをつけてもらうため」にも重要なものになっているそうです。

たしかにテレビのスイッチがONになっていれば、CMも流れますもんね。（無音のCMにどれだけの意味があるのかはわかりませんが。）

さてこのテロップは「愚民化」の手法の一つでもあります。なぜならばテロップは視聴者の脳を停止させたて「こう解釈しなさい」と押し付けているからです。

もしあなたがテレビを視聴したいならテレビが「中立」でも「正しい」ものでもないという前提のもとで、報道番組を含むすべてのテレビ番組を「お笑い番組」だと認識することをおススメします。

具体的には、テレビ番組は「ボケ」を提供してくれるツールであると思うようにして、あなたはひたすらテレビ番組に「ツッコむ」のです。

例えばグルメ番組で出演者が「この料理おいしい！」と発言すれば、「味は好みだからね。」とか、「この人ずっとおいしいしかいってないのよね？」とか、いろいろツッコみどころはあるはずです。

そういう冷ややかで懐疑的な目線でテレビを視聴すれば、あの「わかりやすい解説」で有名な池上彰だって、完全な嘘とはいえないまでも「正しい解説とはいえない」情報を垂れ流していることに気づけるはずです。

テレビマンの悲哀

昔のテレビマンといえば、「あなたはどの番組の作成に携わっているの？」と興味をもたれたそうですが、今では「わたし、テレビ観てないんだよね。」といわれることも多くなったそうです。

そう。テレビ局に勤めるような高収入の人材の友人・知人は「テレビを観ていない」のです。なぜ？テレビを観ないのか？

答えは簡単。つまらないし、役に立たないし、時間の無駄、と感じてしまう番組があまりにも多いからです。

結論。もしあなたが「変わりたい」と思うなら、テレビを観ている場合じゃないと思うのですが、、、、、あなたはどう思いますか？

次回予告

次回は【変わるチェックリスト】の『行動』、『完全性』、『継続』についてまとめて取り上げます。楽しみに！

【変わるチェックリスト】

『願望』（心の底から実現したいことは？）
『感情』（乗り越えるべき感情的な葛藤は？）
『知識』（自分が知るべきことは何か？）
『言語』 ← 今回はココ
『行動』 ← 次回はココ
『完全性』 ← 次回はココ
『継続』 ← 次回はココ
坂本輝

Profile

坂本輝（さかもと あきら）
「大企業の問題」を解決することに興味を失い外資系戦略コンサルタントを卒業。「個人の問題」を解決するために、借金地獄、離婚危機、適応障害、脱サラなどを乗り越えた経験から学んだことを伝えるべく、現在はライフコーチとして活動中。「生きるためのヒント」を、哲学・宗教・経済・社会学・サブカルチャー（小説・漫画・映画）など様々な角度から発信しています！！