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妻が浮気した!?夫がやるべき事を1から10まで徹底解説!

妻が浮気した!?夫がやるべき事を1から10まで徹底解説!

妻が浮気をしたらどうすればいいでしょうか?

妻に浮気を問いただす前に、やるべき事は沢山あります。

下手に奥さんに浮気を問いただすと、男性のあなたが悲惨な状況に陥る可能性があります。

  • 浮気相手と一緒に生活すると家を出る
  • 突然の別居開始で連絡がつかない
  • 弁護士を雇われて直接妻と話せない
  • 別居中の生活費を請求される
  • 子供と連れ去られ親権を失う  etc

男性の浮気が遊びであることが多い一方で、女性の浮気は「本気」であることも多々あります。

自分の妻は若くないし、心配ないよ」と思うかもしれません。

しかし、客観的に見ると理解できない「本気の恋」は、この世に溢れています。

事実、昨今では大人専門の婚活パーティーも盛況なのだそうです。

過去には年収2,000万円の夫を捨てて、年収500万円の男性をとった50代女性もいます。

さて男性にとっては残念なお知らせです。

日本では、経済的に余裕のある男性であればあるほど、女性よりも弱い立場に立たされます。

だからこそ、男性は初動の動きを間違えると取り返しのつかなくなるのです。

奥さんの浮気を察知した時に、夫の立場で何を考え何をすべきか詳しく解説します。

妻の浮気への対処方法

  1. あなたはどうしたいのか?
  2. 妻の浮気調査を自力でやる限界
  3. 浮気の証拠を掴めないと発生するリスク
  4. 浮気の証拠があると助かること重要
  5. 探偵社・興信所の探し方
  6. 離婚準備でやるべき事
  7. (補足)参考記事のまとめ

探偵 大手

あなたはどうしたいのか?(1)

まずは、妻が浮気していた場合、あなたはどうしたいのか決める必要があります。

  1. 離婚
  2. 夫婦円満

さて、あなたは離婚と夫婦円満のどちらを選びますか?

妻の出方によってどうしたいか決めるのでも結構です。

今現時点の段階で、離婚か夫婦円満か決める必要は必ずしも必要ありません。

しかし、相手の出方をみてから行動すると、対応が後手になる可能性があります。

そのため、離婚するのか、夫婦円満を目指すのか、どちらにするのか考え始めてください。

なお近年では、離婚・夫婦円満以外の選択肢もあります。

例えば「卒婚」、「別居婚」、「ポリアモリー」など多様な選択肢も注目されています。

しかし、長期的な視点に立って考えれば、離婚するかしないのか考えておくのが無難です。

それに、離婚するとなれば「親権」、「財産分与」など沢山のことを考えなければいけません。

あなた自身の気持ちを固める意味でも、妻の浮気の事実を掴むことは絶対に必要です。

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妻の浮気調査を自力でやる限界(2)

まずは、浮気の事実を確定させることから始めて下さい。

自力でできる浮気調査の方法は、以下の記事にまとめています。

しかし、自力でできる浮気調査の多くは状況証拠でしかありません。

客観的にみて「浮気しているのはほぼ濃厚」だとしても確定ではありません。

あなたの奥さんのことはあなたが一番良くわかっているはずです。

手元にある証拠で、素直に浮気の事実を認めてくれるでしょうか?

可能な限り、客観的に浮気相手との肉体関係が推測できる証拠を取得してください。

確固たる浮気の証拠の代表例は「浮気現場の写真や動画」です。

なお、奥さんが浮気の事実を認めない場合には、ややこしい問題が発生します。

きちんとリスクについて把握すべきだと思うので、これから詳しく説明します。

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確固たる浮気の証拠が掴めないリスク(3)

妻の浮気の事実を掴めなかったことで男性には非常に厄介な問題が発生します。

  1. 妻から婚姻費用の請求
  2. 別居した妻と直接話せない
  3. 子供の親権を奪われる
  4. 財産分与で財産を奪われる

妻から婚姻費用の請求(3-A)

浮気を追及された妻の中には、夫が許すといっているのに逆上して別居を開始する人がいます。

そして、別居した妻のほとんどは、婚姻費用を請求してきます。

婚姻費用(こんいんひよう)とは、別居中の生活費のことです。

婚姻費用は、夫婦の義務である協力・扶助・同居義務を根拠に支払い義務があるものです。

妻が独りよがりに別居を開始したにも関わらず、婚姻費用が認められるケースは多いです。

別居を開始して同居義務に違反したのは妻。扶助義務を果たす必要があるのか?

以上の疑問を感じるのは当然です。

しかし、離婚問題においては経済的に弱いものが最強なのです。

実質的に妻が経済援助をしなければ妻は生きていけません。

もしあなたが経済的援助をしなければ、国が生活保護で負担を強いられるかもしれません。

国に迷惑をかけるな!離婚するまでは夫が責任もって妻を養いなさい!

日本では以上のような強弁な主張が勝ってしまうのが実情です。

一方で、夫から妻への同居義務違反の訴えが認められても妻を呼び戻すことはできません。

なぜならば、日本国憲法では居住移転の自由が認められているからです。

そのため、国家権力で妻を強制的に自宅に連れ戻すことはできないのです。

なお、婚姻費用の金額については、本記事の最後に紹介します。

また、浮気の証拠が婚姻費用に与える好影響については、後ほど解説します。

別居した妻と直接話せない(3-B)

妻と直接話せば、離婚を思いなおしてくれると考えるかもしれません。

しかし、妻が弁護士を雇えば直接話すチャンスが奪われる可能性があります。

妻が弁護士を雇えば、あなたにとって徹底的に不利な形で駆け引きがはじまります。

よくある手が「何もしない」という手です。

弁護士の中には「こちらから連絡します」といって全く連絡してこない人もいます。

離婚したいなら離婚協議すればいいし、円満を目指すなら話し合いの場を持つべき!

そう思うのは当然です。

しかし、暫く何もしないことが依頼者(妻)の利益になるのです。

この戦略の裏には「落ち着くまで婚姻費用を請求しよう」という卑劣な考えがあります。

経済的弱者だからこそ採用できる離婚戦略だといえます。

女性の中には離婚後も死ぬまで夫に経済的援助を求めようとする寄生虫のような考えを持つ方も実際に存在します。

本サイト「離婚準備なう。」にも「婚姻費用 ずっともらう」などの検索ワードをGoogleやYahoo!の検索窓に入力して辿りつく人も目に付きます。

なお、奥さんが雇った弁護士は奥さんの利益を最大化するのが仕事です。

逆に言えば、奥さんが雇った弁護士はあなたが困ることを率先して実行します。

しかし、もしもあなたが浮気の証拠を入手すれば、状況は一変します。

浮気の証拠を得ることで、妻が雇う弁護士の態度がどう変化するのかは後ほど詳しくお伝えします。

子供の親権を奪われる(3-C)

奥さんが子供を連れて子供を連れ去ったら、子供の親権は諦める必要があります。

日本では、最初に子供を連れ去った母親が親権を奪う可能性がとても高いのが実情です。

その結果、「子供に合えないなら養育費は支払わない!」という父親と、「養育費を払わないなら子供に会わせない」という母親の主張が対立するのが一般的です。

その証拠に、シングルマザーの養育費の受給率は2割弱です。

ちなみに、少し脱線しますが離婚における養育費問題は国が本気で改善に乗り出しています。

そのため、以下のような甘い考えは今後通用しなくなる可能性が非常に高いです。

子供に会えなくてもいいから、養育費は払いたくない

払えないわけじゃないけど、強制執行されるわけじゃないから大丈夫

本記事の主要テーマではないので、詳細な説明は省きますが詳しくは以下の記事をご覧ください。

なお、浮気の証拠を得ることと子供の親権を得ることは直接の因果関係はありません。

例えば、奥さんの不貞行為を立証しても、子供の親権に対して何か有利になることはありません。

しかし、浮気の証拠の使い方によっては奥さんの別居を封じる方法も考えられます。

浮気の証拠を利用して奥さんの別居を封じる方法については後ほど紹介します。

財産分与で財産を奪われる(3-D)

離婚が成立すれば、夫婦の共有財産は半分に分割するのが一般的です。

財産分与で一番金額が大きいものは「不動産」だと思います。

実は、離婚する夫婦の中には不動産対策を甘く見た結果取り返しのつかない苦労を抱える人がいます。

しかも、不動産対策は離婚直後ではなく、離婚後しばらく時間が経過してから発生するのが特徴です。

離婚してから14年が経過し、再婚相手と平和に生活している最中に突然金融機関から連絡がくることもあります。

不動産対策は、離婚を視野に入れて行動するなら無視できません。

但し、本記事のテーマである「浮気」には直接の関係はないので詳細な説明は省略します。

興味があれば、以下の記事をご覧ください。

奥さんの浮気と直接の関係があるのは「慰謝料」です。

男性は財産分与で奪われるものは、どんどん奪われます。

男性が抵抗できる唯一の抵抗が「慰謝料の請求」なのです。

なお、慰謝料請求は離婚してもしなくても請求できるものです。

しかし、離婚する方向性としない方向性では、賢い請求方法は異なります。

慰謝料の賢い請求方法については、後ほど詳細に解説します。

さて、これまでは奥さんの浮気の証拠を掴まないリスクについて説明してきました。

ここからは、確固たる浮気の証拠を掴むことで助かることを詳しく説明していきます。

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浮気の証拠があると助かること(4)

  1. 婚姻費用請求の拒否・減額
  2. 妻の弁護士も匙を投げる?
  3. 婚姻費用・慰謝料・示談金の請求

婚姻費用請求の拒否・減額(4-A)

奥さんの浮気の証拠は、奥さんの別居が身勝手なものだと証明する武器になります。

夫婦は、扶助・協力・同居義務があるのは当然ですが貞操義務もあるのは当然です。

浮気の証拠があれば、あなたは以下のように主張できます。

一方的に貞操義務を破っておきながら、扶助義務を根拠に婚姻費用を請求するのは身勝手

さて、あなたが離婚を望む場合には、不貞行為の証拠を利用して離婚請求することが可能です。

そのため、そもそも婚姻費用をされるまでもなく早期の離婚成立を目指すのも可能です。

一方で、あなたが離婚ではなく婚姻関係の継続を望めば、婚姻費用を支払わざるを得ません。

なぜならば、婚姻費用を支払わなければ妻側への攻撃材料を与えてしまうからです。

例えば、以下のように妻に主張されてしまう可能性があります。

婚姻費用を支払わない夫の態度は、夫婦関係を継続するのにふさわしい態度ではない

しかし、浮気の証拠を掴めば、婚姻費用の「全額」を支払う義務から逃れる可能性があります。

支払う婚姻費用が、全額か、一部なのかは非常に大きな問題です。

実際にどの程度の婚姻費用が減額される可能性があるかは、交渉の腕次第です。

仮に、家庭裁判所の調停で争われても、どの程度減額されるかは調停員(離婚調停を担当する家庭裁判所の職員)のさじ加減なのでここで断言することはできません。

しかし、妻との復縁を望みながらも別居中に支払い続ける婚姻費用の支払いの重みに耐えきれず離婚を決意する人も多いのが現実です。

離婚をすれば、婚姻費用を支払わなくて済む。早期に離婚に合意せざるを得ない」と復縁を諦めるのです。

つまり、婚姻費用の支払い額の一部が減額されるということは、復縁や協議離婚の交渉に、じっくり取り組める時間が捻出できることを意味しているのです。

妻の弁護士も匙を投げる?(4-B)

男性の離婚弁護を避ける弁護士が多い理由を知っていますか?

離婚弁護士が「女性の味方」として活動するのは「儲かるから」の一言につきます。

女性側の立場に立ち、男性からお金を支払わせた方が高額な成功報酬額が望めるのです。

しかし、相談に来た妻が不貞行為の証拠を掴まれていると知ったら弁護士はどう考えるでしょうか?

弁護士は、法律というルールに沿って争うのは得意です。

しかし、法律の面からいえば妻側は圧倒的に不利な状況です。

最初から不利だとわかっており、尚且つ儲けにならなそうな依頼者の仕事を受け付けるでしょうか?

依頼者の利益最大化をしたければ、夫に謝罪して許しを乞うのが経済的ダメージが一番小さいです。

まだ修復できるのであれば、もう一度旦那さんと話しあってみてはいかがですか?

以上のように回答することで、やんわり仕事の依頼を断ろうとする弁護士が多いと思います。

夫の立場からすれば、弁護士ですら匙を投げたくなる状況に妻を追い込む必要があります。

もちろん、浮気の確固たる証拠が手元にあることが大前提です。

婚姻費用・慰謝料・示談金の請求(4-C)

興信所の浮気調査報告書を見れば、妻が浮気をしているか一目瞭然です。

そして、奥さんの浮気が遊びなのか本気なのかある程度判断できると思います。

この時、離婚を望む場合であっても夫婦円満を望む場合であっても先手を取られるのが一番まずいです。

離婚を望むのであれば、別居を決意される前に離婚成立に向けて準備し始めるべきです。

あなたが離婚する気でいるのに、婚姻費用という無断な出費を支払うのはナンセンスです。

そして、不貞行為に及んだ奥さんと浮気相手に慰謝料請求しましょう。

一方で、夫婦円満を望むのであれば浮気の証拠の事実を伝えるのが正しいとは限りません。

なぜならば、男性よりも女性の方が浮気相手に本気になっている可能性が高いからです。

もしも妻の浮気の事実をこれ見よがしに伝えれば、近日中に別居を開始される可能性があります。

あなたとは、もうやっていけない」と妻に通告されることでしょう。

男性が仮に「浮気は許すからやり直そう」と主張していても女性の態度はかわらないでしょう。

妻の合理的でない行動を理解できない男性はとても多いですが、それも現実です。

また、さきほど説明したとおり、夫婦円満を望むならば婚姻費用の全てではなくても一部は支払う必要があります。

では、男性の立場では、浮気調査の賢い利用方法はどのような使い方なのでしょうか?

浮気の証拠の最も賢い利用方法は、「浮気相手に手を引かせる」という方法です。

一般的に、男性の方が社会的な地位や立場などが、浮気により危険に晒されることを嫌がります。

あの人、旦那さんがいる奥さんと不倫したらしいよ

上記のような噂が、近所や自宅や親戚に伝わることを恐れます。

男性が独身であるならまだしも、既婚者であれば一層事実が漏えいする恐怖に怯えるでしょう。

最近では、芸能人が不倫スキャンダルで叩かれる姿を見て内心恐怖している人は多いと思います。

また、浮気相手の立場からすれば、浮気相手の女性が離婚した後の責任をとれるかもわかりません。

つまり、「誰にも何もいわずに手を引いて欲しい」と主張すれば浮気相手は応じる可能性が高いです。

もちろん、浮気相手から慰謝料を請求しないことに、納得しない人も多いと思います。

妻と浮気しておいて、絶対に許さん!」という感情が沸々と湧いてくるでしょう。

もちろん、慰謝料を完全に諦めろといっているわけではありません。

例えば、浮気相手との交渉の時に相場より高めの300~500万円の慰謝料を一括で払えと迫るのも良いと思います。

浮気相手の職業、懐具合、社会的地位、配偶者の有無などにより交渉の方法は柔軟に考えてください。

ただ、一つだけいることは「夫婦円満」を望む場合には、必ずしも慰謝料の支払いを迫ったり、裁判沙汰にすることが正しい方法だとはいえないとうことです。

あなたが一番最優先するものを念頭に入れて、交渉する必要があると思います。

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探偵社・興信所の探し方(5)

自力の浮気調査の結果、浮気の可能性が高いのであれば浮気の証拠を掴むことをお勧めします。

浮気の証拠を掴んだ方がいい理由は、これまで説明してきた通りです。

では、どうやって弁護士や裁判官でも納得する浮気の証拠を掴めばよいのでしょうか?

以下の記事では、探偵社・興信所を客観的に比較した結果を紹介しています。

探偵社・興信所の探し方を丁寧に解説しているランキングサイトは少ないです。

是非とも参考にしてください。

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離婚準備でやるべき事(6)

もしも、離婚を真剣に考えているのであれば準備をしっかりとする必要があります。

離婚を考えている人の最大のメリットは、「離婚準備の時間が捻出できる」ことです。

少しでも有利な状況で離婚協議を始め、どんな状況になっても慌てないことが後悔しない離婚の大前提です。

以下の記事では、男性が離婚準備を進める上で必要な知識を紹介しています。

離婚準備の際には、是非ともご覧ください。

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(補足)参考記事のまとめ(7)

本記事で紹介した記事を含めたおススメ記事情報を紹介しておきます。

  1. 浮気の兆候
  2. 婚姻費用の算出方法
  3. 卒婚・ポリアモリー
  4. 自力の浮気調査
  5. 養育費の支払い
  6. 財産分与の考え方

浮気の兆候(7-A)

奥さんの浮気の兆候について以下の記事にまとめています。

婚姻費用の算出方法(7-B)

婚姻費用の算出方法を以下の記事にまとめています。

卒婚・ポリアモリー(7-C)

卒婚やポリアモリーなどの婚姻関係に関する新しい考え方は以下の記事をご覧下さい。

自力の浮気調査(7-D)

自力の浮気調査については以下の記事をご覧ください。

養育費の支払い(7-E)

もし、今離婚したら毎月の養育費の支払額がいくらになるか知っていますか?

養育費を簡単に計算できる方法を紹介しています。

財産分与の考え方(7-F)

財産分与の分割割合、財産の評価方法などを解説しています。

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まとめ

離婚するにせよ、夫婦円満を目指すにせよ、離婚後に後悔しないためにできることをやっておきましょう。

探偵 大手

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