離婚準備なう。

5635

離婚時の保険相談は本当に必要なのか?相談して損する方急増中!

離婚時の保険相談は本当に必要なのか?相談して損する方急増中!

離婚により保険内容を見直した方がよい事は、なんとなく理解できる。

でも、どうしたらいいわからないという人は多いと思います。

保険についてこの記事を読んでいる方にベストな保険を提案するのは難しいです。

なぜならば、保険内容は契約者が何を重視したいと考えるかで決まるからです。

近年では、保険選びを提案・サポートするビジネスまで登場しています。

駅前で、「保険の見直し●●」のような店舗を見かけた経験があるのではないでしょうか?

しかし、保険選び以前に「そもそも保険を見直すべきか?」でつまづく人も多いです。

保険を見直すべきかわからずに保険を見直した結果、知らないうちに損している可能性があるのです。

そこで本記事では、離婚準備中の人を対象に離婚時の保険見直すツボを解説します。

この記事を読むことで、以下のようなメリットがあります。

  • 保険を見直すべきか、見直さないべきか判断できる
  • 保険を見直す賢い方法を知ることができる
  • どんな保険があるか知ることができる
  • 保険見直しの前に何に注意すべきかわかる

少し長めの記事になっていますが、保険の見直しに必要な情報を凝縮しています。

是非とも参考にしてください。


Sponsored Links

離婚で保険相談する前に確認したいこと

本記事は、以下のテーマに沿って解説していきます。

  1. 保険内容の確認ポイント
  2. 離婚時に保険を見直すべき人とは?
  3. 保険を見直すべきでない人とは?
  4. 失敗しない保険選びのコツ重要
  5. 基本的な保険の種類
  6. 生命保険の契約の形
  7. 生命保険の3つの目的
  8. 保険加入前にすべき7つの質問重要

現在加入している保険内容確認ポイント(1)

まずは何事も、現状の確認から始めるべきです。

現在加入の保険について、最低限確認すべきポイントは以下2点です。

  1. 契約者、被保険者、受取人
  2. 保険内容

契約者、被保険者、受取人(1-A)

保険は加入時に「契約者」、「被保険者」、「受取人」を指定します。

あまり気にせず契約を結んでいる人も多いですが、実はとても大切なことなのです。

契約者は、保険会社と契約を結んだ人のことです。保険に関する一切の権利を持っています。契約者は、毎月の保険料を支払い、保険金の請求や内容の変更などを行えます。

被保険者は、保険の対象になっている人です。(保険がかけられている人)

受取人は、被保険者に何かがあった時に保険金を受け取る人のことです。

ちなみに、離婚をすれば勝手に保険内容が変わるということはありません。

そのため、離婚しても何もしなければ保険契約の内容はそのままです。

問題になるのは、配偶者が契約者になっている場合です。

通常、毎月の保険金は家計から支払います。家計で支払ったものは、夫婦の共有財産になります。そして、共有財産は財産分与の対象として原則半分ずつに分割する必要があります。

つまり、保険金の支払い期間中に婚姻している期間があれば、その分は財産分与の対象になる可能性があるのです。

財産分与で受け取れるはずのお金の状況を、真っ先に確認すべきなのです。

保険内容(1-B)

どんな保険内容でも財産分与の対象となるわけではありません。

例えば、掛け捨ての医療保険は、財産分与の対象にはなりません。

なぜならば、毎月支払っている保険金は掛け捨てのお金であり資産ではないからです。

一方で、貯蓄性がある以下のような保険に加入している場合には財産分与の対象になります。

  • 養老保険
  • 終身保険
  • 個人年金

まずは、どんな保険に加入しているか調べてみましょう。

保険内容を把握する機会はあまりないと思いますが、いい機会なので調べてみましょう。

実は、保険内容をきちんと把握しないことは、家計において最大のリスクになり得ます。

なぜならば、無駄な保証のために大金をつぎ込んでいる可能性があるからです。

保険内容を調べるためには「約款」を見るのが一番の近道です。

しかし、約款は本のように厚く、慣れない言葉と小さな文字の羅列だと思います。

大事なものだとわかっていても、とても見る気になれないと思います。

そんな時は、約款と一緒に手渡される「契約のしおり」を確認してみましょう。

数多くの保険会社では、約款を簡単に書き記した「契約のしおり」を用意しています。

そして、契約のしおりをみて、以下のポイントを確認しましょう。

  • 保険の種類
  • 保険料の払い込みはいつまで続くか
  • 保障はいつまで続くか
  • 保険金はいつ支払われるか

保険の種類には、「終身保険」、「定期保険」、「養老保険」、「年金保険」、「医療保険」の5つが代表的です。実際には、それらを組み合わせてバリエーションを豊富にしています。

なお、保険の種類といわれても理解できない人は、本記事の終盤で基本的な保険の知識を解説していますので参照してください。

以上、保険内容の確認ポイントを解説しました。

ここからは、「離婚時に保険を見直すべきか否か」を解説したいと思います。

本記事のテーマ一覧に戻る↑↑

離婚時に保険を見直すべき人とは?(2)

離婚時に保険の見直しをお勧めする代表的なパターンを紹介します。

  1. 離婚と同時に保障がなくなる人
  2. 離婚後の生活設計を見直す必要がある人
  3. 子ども保険や学資保険に加入している人

離婚と同時に保証がなくなる人(2-A)

離婚と同時に保証がなくなる人は保険に新規で加入する必要があります。

注意が必要なのは、以下2つのパターンです。

  • 配偶者の会社の団体保険のみ加入
  • 夫婦型の保険に加入している

離婚と同時に保証が全くない空白期間をつくるのは危険だと思います。

特に、婚姻時に専業主婦だった人は、離婚後の保障について敏感になるべきです。

離婚後の生活設計を見直す必要がある人(2-B)

離婚と同時に必要な保障が小さくなる可能性が高いです。

なぜならば、あなた自身の身に何かあった時に、配偶者や子供にお金を残す必要性が薄くなるからです。

無駄な保障にお金を支払い続けるほど馬鹿らしいことはありません。

無駄な特約などに加入していないか確認する必要があります。

また、養育費などの支払いにより家計が圧迫される方も保険を見直しましょう。

生活費、養育費、住宅ローン、保険などを支払い続ける負担に耐えきれなくなる前に、早めに無駄な保障を削って毎月の支払いを抑えるのが賢明です。

子ども保険や学資保険に加入している人(2-C)

子ども保険や学資保険に加入している場合は、まずは契約内容を確認しましょう。

子ども保険の場合は、以下のような契約になっていることがほとんどです。

  • 契約者 ⇒ 夫
  • 被保険者 ⇒ 子
  • 受取人 ⇒ 夫

もしも、離婚後の親権者が夫で、夫が子供を育てるのであれば問題ありません。

しかし、母親が親権者として子供を育てる場合には注意が必要です。

なぜならば、契約者を変更しないと母親がお金を受け取れないからです。

理想は、離婚時に親権者(母親)が契約者、受取人になるように契約を変更することです。

なお、母親が保険料を支払い続けることが難しければ、元旦那に支払いをお願いすることも検討しましょう。

但し、元旦那が裕福でない限り、養育費に加えて保険料の支払いを認めさせることは難しいです。

現実的には、養育費の中から子どもの学資保険を捻出するのが一般的です。

さて、これまで離婚時に保険を見直すべき人を解説しました。

では逆に、離婚時に保険を見直すべきでない人は存在するのでしょうか?

実は、離婚時に保険を見直すべきでない人もごく一部ですが存在します。

本記事のテーマ一覧に戻る↑↑

保険を見直すべきでない人とは?(3)

保険を見直すべきでない人は、「お宝保険」に加入している人です。

お宝保険とは、予定利率が高い貯蓄性のある生命保険のことです。

今では、銀行にお金を預けても金利はほとんどつきません。

しかし、バブルの頃に保険に入ると貯蓄性の予定利率が5%を超えていました。

具体的には、昭和49年~平成6年4月に加入した生命保険はお宝保険の可能性が高いです。

例えば、お金を500万円預けると、返ってくる時には1,000万円以上という商品も沢山あったのです。

そのため、バブルの頃は保険と貯蓄を一緒に買う人が多かったのです。

ところが今では、保険会社の予定利率も1%を切るのが普通です。

その背景には、保険会社が資産運用でバブル時代ほどに成果を上げられない事情があります。

さて、保険会社が収益を上げるためには2つの方法があります。

1つ目の方法は、保険の加入者を増やすことです。

しかし、少子高齢化が進む日本で契約者を増やすことは難しいのが実情です。

そこで、2つ目の方法が現実味のある選択肢になるわけです。

2つ目の方法は、条件の悪い保険に加入させることです。

新しい特約をつけた新しい保険が登場しました!」などといって営業をかけるのです。

一見お得なように見えて、全くお得ではない保険にさりげなく加入させるのです。

もしも、お宝保険に加入している場合は保険を見直してはいけません。

保険を解約して受け取れるお金(解約返戻金)を折半するのではなく、現金などで財産分与するのが夫婦お互いのメリットになります。

本記事のテーマ一覧に戻る↑↑

失敗しない保険選びのコツ(4)

保険選びで失敗しないコツは2つあります。

1つ目は、信頼できる相談相手を見つけることです。

保険は種類が多くなりすぎて、一人で判断するのは至難の技です。

そのため、保険のプロにアドバイスを求めるのがおススメです。

2つ目は、保険に対する最低限の知識をもつことです。

保険のプロに頼ってばかりでは、いざという時に自分で対応することができません。

また、保険は人生の節目節目で見直すことが重要です。

見直した保険内容ですら、将来もずっと変えないことが良いこととは限りません。

さらに、保険について全く知識がないと保険のプロの説明も理解しにくくなる可能性があります。

例えば、死亡保険、終身保険、年金保険などの用語がおおよそ何を意味するか知らずに、保険の説明を受けるのは苦痛だと思います。

もちろん、相談相手が親切な人であれば、一つ一つ丁寧に説明はしてくれます。

しかし、本題に入る前に基本的な説明に時間が取られてしまうデメリットは覚悟すべきです。

保険の契約でよくあるパターンは、「こんな基本的なことを質問しても良いのだろうか?」と遠慮しているうちに、次第に質問するのが億劫になり「プロが進めているのだから間違いはないだろう」と安易に契約してしまうことです。

ここで思い出してほしのは、保険という買い物は人生において大きな買い物であるという事実です。

毎月の支払いはそれほど高くなくても、塵も積もれば大金になってしまいます。

総額で何百万円の買い物をするのですから、最低限の保険の知識を勉強する時間を確保するのは、悪くない投資だと思います。

では、信頼できる相談相手をどうやって見つければよいのでしょうか?

そして、最低限の保険の知識とは何を意味するのでしょうか?

まず、信頼できる相談相手を見つけたい方は以下の記事をご覧ください。(準備中)

また、最低限知っておくべき保険の知識をおさらいしたい方はここから先をご覧下さい。

まずは、基本的な保険の種類について、知識固めをしておきましょう。

本記事のテーマ一覧に戻る↑↑

基本的な保険の種類(5)

保険の種類は大きく分けて以下の5つに分類されます。

  1. 終身保険
  2. 定期保険
  3. 養老保険
  4. 年金保険
  5. 医療保険

それぞれの保険の特徴を順に説明していきます。

終身保険(5-A)

まずは、終身保険の特徴を箇条書きにします。

  • 亡くなった時に必ずもらえる
  • 保険料は他の保険に比べて割高
  • 保険料の支払い方法は2タイプ(一生涯 or 60歳まで)

終身保険は、亡くなった時に必ずもらえる保険です。

必ずもらえることが確定しているため、保険料は他の保険に比べて割高になります。

終身保険加入時に問題になるのは「保険料の支払いをいつまでに済ませるか?」です。

保険料の支払いパターンには「一生涯払い続けるタイプ」と「60歳までに支払いを終えるタイプ」の2パターンあります。

定年を迎えるまでに頑張って保険金を支払うのか、定年後も保険金の支払いを続けるのかは、契約者の考え方次第です。

また、終身保険の中には保険料の払い込み終了時点で、そのまま終身保険として契約を続けるか、介護保険や年金保険に変更するか選ぶことができる商品もあります。

なぜならば、終身保険は年を重ねるにつれて「残された家族のため」という目的よりも、「自分自身の葬儀代など」を目的に利用されることが多くなるためです。

保険会社としても、一度獲得した生命保険契約を解約されるよりも、保険の性質を変えてでも長く契約し続けてくれた方がメリットがあるのです。

さらに、終身保険を相続税対策の一環として契約する人もいますが、相続について詳しく説明することは本記事の趣旨と外れるため割愛します。

<5 保険の種類一覧↑↑>

定期保険(5-B)

定期保険は「高額の死亡保障を安い保険料で契約可能」なのが最大の特徴です。

保障が必要な時期、金額に応じて3,000万円、5,000万円の保障を、月々1万円程度から購入することができます。

俗に「掛け捨て保険」ともいわれます。

しかし、保険料が安いかわりに、満期(60歳)を1日でも過ぎると死亡保障はないので要注意です。

とはいえ、終身保険で定期保険と同程度の高額補償を買おうとすれば、月々の保険料は数十万円にも膨らんでしまうので、定期保険に加入する合理性はあります。

具体的には、以下の条件に当てはまる方が定期保険の加入対象になります。

  • 子供の養育費・学費に出費がかさむ
  • 終身保険に加入する経済的な余裕がない
  • 子供が独立するまでは残された家族の生活は守りたい
  • 保険料はなるべく抑えたい

なお、定期保険には毎年補償額が減っていく「逓減(ていげん)定期保険」や、逆に毎年補償額が増加する「逓増(ていぞう)定期保険」もあります。

一般的には子供の独立が近づくにつれて保障は少なくて済むため、「逓減定期保険」に加入するのが合理的ですが、子供が小さいうちは手取りの給料も少ないということで逓増定期保険に加入する人もいます。

どちらのタイプを選ぶかは、現状の経済的余裕と将来のお財布事情と相談する必要があります。

ちなみに、定期保険は掛け捨てのため、途中解約してもお金はほとんど戻ってこないのが一般的です。

<5 保険の種類一覧↑↑>

養老保険(5-C)

養老保険は、貯蓄と保険の要素を兼ね備えた保険です。

養老保険は、「生死混合保険」ともいわれます。

つまり、保険料払込期間中に死亡すれば、死亡保険金が貰えます。

一方で、生きて満期を迎えれば死亡保険金と同額の満期保険金がもらえます。

予定利率が高かった頃(昭和49年~平成6年4月頃)は、払い込みの保険料が300万円なのに、受け取りは500万円という商品がたくさんありました。

超低金利時代の今では考えられませんが、加入すれば間違いなく儲かる商品として注目されたのです。

しかし、今では予定利率が低いため、払い込んだ保険料より受け取る金額の方が少なくなるケースが増えています。

その理由は、養老保険には「貯蓄」だけでなく「保険」の要素が含まれているからです。

かなり乱暴な例えになりますが、100万円の保険料を振り込んで2万円の運用益があるけれども、5万円分は保障する費用として支払うイメージです。(100万円+2万円-5万円=97万円)

超低金利の今の時代は、保険会社が商品を魅力的に紹介することが難しいため、購入する人は多くありません。

<5 保険の種類一覧↑↑>

年金保険(5-D)

個人年金は、個人が任意で加入する私的な年金のことです。

一定期間保険料を支払うと、保険料の払い込み終了後、年金として受け取れる保険です。

個人年金には、「終身年金」、「確定年金」、「有期年金」の3種類があります。

終身年金とは、生きている限りずっともらえる年金のことです。老後の生活設計において確実な収入源になります。しかし、払い込む保険料が3種類の中ではもっとの高くなります。

確定年金は、定めらえた期間は確実にもらい続けることができる年金です。例えば、10年確定年金の場合、10年間は確実に年金を受け取ることができます。仮に、受け取り始めて5年後に死亡した場合は、残りの5年分は遺族に支払われます。

有期年金は、確定年金と同じく一定期間年金を受け取ることができますが、生きていることが支払い条件になります。そのため、年金支給開始直後に死亡した場合には、積み立てたお金がほとんどもらえずに終わってしまいます。死後に誰にもお金を残さなくて良い場合には、支払う掛金も割安で便利だと思います。

ちなみに、近年では日本政府は年金保険を強力に推進しています。

その背景には、少子高齢化のため年金制度を維持するのが難しくなってきたからです。

政府を頼りにしないで年金は自分で積み立ててね」というのが政府の本音だと思います。

その証拠に、今までは加入するのに制限があった確定拠出年金の加入対象者に、専業主婦が追加されるなど規制の緩和が進んでいます。

<5 保険の種類一覧↑↑>

医療保険(5-E)

医療年金は、生きている間にもらうためことができる保険です。

病気やケガで入院したり、所定の手術を受ける時に給付を受けることができます。

入院給付金の金額、支払い開始日、支払い日数などは商品によって大きく異なります。

医療保険は、一昔前は生命保険に付け加える形で加入する人が多かったです。

しかし、近年は終身型の医療保険の人気が高くなっており、医療保険に少額の死亡保障をつけたものも登場しています。

実は、どの程度の医療保険に加入すべきか判断するのは非常に難しいです。

なぜならば、人間誰しも死亡することは確実ですが、病気やケガの被害に遭わない可能性も十分あるからです。

また、意外に知られていないのが「高額療養費制度」です。

高額療養費制度とは、高額な医療費の大部分を払い戻してくれる制度です。

払い戻し額は、年齢と収入によって計算式が変わります。

詳しい計算式については、厚生労働省の公式情報を確認してください。

きっと、高額な医療費がかかっても貯金があればなんとかなると思えるはずです。

骨折による入院や、一度きりの手術であれば貯金があればなんとかなります。

問題は、抗がん剤治療など治療が長期に及び、尚且つ仕事にも影響がでることを心配する場合です。

もしも、がん家系に生まれたため、癌に備えたいなどの理由があれば、通常の医療保険の入院保障を手厚くするのではなく、がん保険のように特化した保険に加入するほうが、保険料が割安で合理的です。

以上、保険の基本的な5つの種類について説明しました。

次に、生命保険の契約の形について説明します。

<5 保険の種類一覧↑↑>

本記事のテーマ一覧に戻る↑↑

生命保険の契約の形(6)

生命保険に加入する際には、まずは主契約といって契約の元になる形を決めます。

主契約は、定期保険でも終身保険でもかまいません。

そして、主契約の保障内容を充実させるために「特約」を付随させていきます。

特約は、それ単体で契約することはできません。

よくあるのは、主契約を「終身保険」、特約に「定期保険」をつけるパターンです。

60歳くらいまでは子どものために、もしもの時のお金を残したいけれども、子供が独立したら自分の葬儀代程度の保障があれば十分という方に人気です。

以上のように、保険を組み合わせることで、単体で契約するよりも保険料を割安に抑えることが可能です。

ちなみに、特約はいくつでもつけることができますが、保障内容を充実させるほど保険料も高くなります。

ここまで説明すると「主契約、特約に何を設定すればいいの?」と悩む人もいると思います。

そんな方は、保険の目的に立ち返って考えることをおすすめします。

本記事のテーマ一覧に戻る↑↑

生命保険の3つの目的(7)

そもそも、保険は何のために加入するのでしょうか?

保険に加入する目的は、主に3つあります。

  1. 死亡のリスク(死亡保険)
  2. 病気のリスク(医療保険)
  3. 長生きのリスク(年金保険)

死亡のリスク(7-A)

死亡のリスクに対する保険として有名なのは終身保険と定期保険を組み合わせた「定期保険特約付終身保険」という形の保険です。

離婚する時点での子どもの有無や、子どもの年齢により、どの程度死亡のリスクに備えるか検討すべきです。

子供がおらず、死亡した時にお金を残す人がいなければ手厚く対策する必要はありません。

病気のリスク(7-B)

病気のリスクに対する医療保険は、病気で入院や治療をした時の負担を軽くするためのものです。

高額療養費制度を基本に、足りない部分を医療保険で補うのが基本的な考え方です。

一日あたり5,000円の入院保障があれば、なんとかなります。

しかし、入院したら個室でないと絶対に嫌だという方や、色々な雑費分も含めて保障が欲しいという場合には、手厚い保障がある医療保険を選びましょう。

但し、保障を手厚くすれば当然保険料も高くなりますから、注意してください。

なお、医療保険加入時に注意すべきなのは、保障がいつまで続くのかという問題です。

医療保険には、「全期型」と「更新型」の2タイプがあります。

全期型であれば、最初の契約時に「80歳まで」のように長期契約すれば保険料は変わりません。

一方で、更新型の場合は、5年後、10年後の契約更新時期に保険料の見直しが行われ、保険料が上がる可能性が高いです。安い医療保険だと思って、契約内容をしっかり確認すると「更新型」であることも珍しくありません。高齢になるにつれて保険料がどんどん高額になり、最悪の場合保険料が払えなくなる可能性があります。本当に保険が必要な高齢者になったタイミングで保険に未加入なのは不安だと思います。

医療保険に加入する時は、全期型なのか更新型なのかもしっかりと確認しましょう。

長生きのリスク(7-C)

近年、一番のリスクと言われているのは、長生きのリスクです。

年をとれば仕事による収入はなくなります。

少子高齢化が加速する日本において、将来年金が支払われるか心配だと思います。

この長生きのリスクに対応するのが個人年金保険です。

老後は年金に加えて、貯蓄を切り崩して生活するのが一般的です。

そこで、年金の不足分を補う目的で加入するのが年金保険なのです。

実は、個人年金は少しでも早く準備に取り掛かるのが安心です。

10年で老後にそなえるのか?20年で老後にそなえるのかは大きな違いになります。

以上、保険に加入する3つの目的について解説しました。

また、ここに至るまで保険についてあらゆる観点で解説をしてきました。

これまでの総括として、保険に加入する上で必ず確認すべきポイントを整理しておきます。

本記事のテーマ一覧に戻る↑↑

保険加入前にすべき7つの質問(8)

保険に加入する前に必ず確認すべき7つのポイントを箇条書きにします。

  1. 死亡保障はいくら必要か?
  2. 死亡保障はいつまで必要か?
  3. 定期保険・終身保険のバランスはどうするか?
  4. 入院保障は1日いくら必要か?
  5. 老後の生活費はいくら足りないのか?
  6. 年金保険はいくらずつ積み立てれば良いか?
  7. 継続的に支払うことができるか?

上記の疑問に対して、自力で答えを探すことができなければプロに相談しましょう。

また、上記の質問は、提案された保険が本当に自分に適切か確認する手がかりになります。

保険選びの基本は、家族構成や将来設計を基本に、必要な保障と期間を考えることです。

もしも、ろくに話を聞かず商品ありきで営業されることがあれば要注意です。

本記事のテーマ一覧に戻る↑↑

まとめ

保険内容の全てを把握することは、専門家でない限り難しいです。

保険アレルギーの人も珍しくありません。

この記事をきっかけにして、保険に対する苦手意識を少しでも払拭できたら嬉しいです。

Sponsored Links

Return Top